小児科に関する情報サイト

小児科とは

小児科とはこどもを診察する科です。つまり、大人の「内科」に相当する科といっても良いでしょう。大人もどこか体の調子が悪いと、まず、内科を受診します。

 

そこから、必要に応じて専門医に紹介されます。たとえば高血圧があれば循環器外来、血糖値が高ければ糖尿病外来等に紹介されるわけです。これと同じように、こどもの病気ではまず小児科を受診するとよいでしょう。

 

小児科の中には、内科とおなじように各部門の専門医がおり、必要に応じて紹介してもらえます。小児とは、従来は生後から15歳までとされていましたが、次第に出生前から発育の続く青年期までを取り扱うようになりました。

 

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小児科数の減少と開業リスク

近年、勤務医不足で医師の負担が激増しています。特に激務で知られる小児科の状況は深刻で、全国の医師から小児科は忌避され、医師の数が減少しています。中には、小児科医が確保できず、小児科医を閉鎖する病院も相次いでいます。

 

少子化による影響で実患者数が減少するなか、経営の安定性を維持するために、小児外来診療料などの報酬の見直しが行われましたが、同時に診療所側も、早朝・夜間診療への積極的な展開や、産婦人科などを標榜する病医院との連携構築など、さまざまな経営努力が重要になります。

 

少子化問題の深刻化や、早朝・夜間、休日対応による過重労働など、条件の厳しさなどから、近年、小児科施設数とともに、小児科を希望する医師も減少傾向にあり、今後、小児科が健全経営を実現するためには、夜間休日の診療体制を整備し、他の小児科との差別化やいかに患者1人当たりの診療単価を上げていくかが大きなポイントとなります。また、スタッフ不足の解消を図るために、院内体制を再整備することも重要です。

 

子どもが喜ぶようなアメニティの工夫はもちろんのこと、専門領域の拡充・周知、プライバシーの確保、感染対策、母親への適切な対応も重要です。加えて、 皮膚科や耳鼻咽喉科など小児関連の疾患をあつかう医療機関との連携を積極的に行い、地域ニーズに適切に応えていくことを意識した経営が求められます。

 

独立の際に求められる能力

クリニック開業は立地も重要な成功要因の1つですが、一義的には診療内容が良質であることが求められます。核家族化が進み、若い母親は子育ての経験もなく、子育ての先輩である祖母などとも別居しているとなると、相談相手としては小児科の医師が一番身近な存在です。小児科医が診るべき対象は子供の身体ですが、連れて来るのは母親なので、母親の心も診ることが大切です。

 

診療面等のポイントとしては、・臓器別ではないので全部診る・整形外科的な対応を心がける・感染症に関する知識を常に新しくする・皮膚科の知識を入れておく・母親に対して心理面でサポートできるようにする・スピードを重視する・保育園・幼稚園周辺に看板広告をだす、などがあげられます。

 

小児科の診療圏は比較的広く、母親同士の口コミの影響は大きいです。したがって、母親の心をつかむことが経営的に重要と言えます。また、院内処方にするというのもサービスのひとつです。その理由としては、院外処方にすると診察を終えたあと、外の薬局に行かなければならないという手間があるためです。子供をつれてくる母親の多くは片手に子供を抱き、残る片手で布製の手提げバッグを持つ状態です。車の乗り降りも一仕事で、雨が降っても傘をさすことさえままなりません。そういった点で院内処方は母親にとって都合がいいといえます。